はじめに
地球温暖化防止とCO2削減のために住宅の高性能化や省エネ基準の義務化が必要なんて言われますが、私は日本にとって省エネという目標は正しいけれど脱炭素には違和感を感じます。
CO2増加による温暖化により海面が上昇すると言われる一方で、過去1万年間で現在が最もCO2濃度が高いと言われます。ただ、それでは縄文時代の海面はもっと高かったので話が矛盾します。
（出典：葛飾区）
縄文時代の海面上昇は気温が理由ではないとも言われます。私は温暖化が人為的に起きているかそうではないかという話ではなく、温暖化対策が金儲けの道具になっている点に違和感を覚えます。
二酸化炭素の増加が問題であるのならば二酸化炭素を大気から回収して深海などに埋蔵する等の技術に集中して投資すべきなのにあらゆるビジネスが脱炭素という錬金術に邁進しています。
そもそも、地球は10万年単位でみれば温暖化と寒冷化を繰り返していますから、温暖化自体はおかしくないという意見もありますし、寒冷化よりは温暖化の方が良いという意見もあります。
最近は「これからは脱炭素・SDGs・サスティナブル時代なんだよ」なんて話をよく聞きますよね。しかし、善意の情報の中に悪意のある情報操作がしれっと入っていると私は感じます。
特に地球温暖化とCO2増加については関連性が全くないとは言えないけれどCO2増加が地球温暖化の主要因か分からないと私は思いますが、論点はそこではなく脱炭素という錬金術です。
地球温暖化とCO2増加の関連は、関連がないことを証明することが困難な「悪魔の証明」と言えますし、CO2は国際政治・国内政治の道具に利用されているため情報操作がされていると思います。
ドイツはズルをしている
（出典：環境省）
日本人はドイツは進んだ文明国であると無条件に思い勝ちですが、本当に日本人は騙されやすい人が良い国民だと思います。
上記のグラフをみても分かる通り、ドイツが主張する1990年を基準としたCO2排出量の削減において、スタートの1990年が東西ドイツ統合の年であることに注目する必要があるでしょう。
つまり、旧東ドイツの非効率な生産設備は西ドイツの技術を導入すれば大きくCO2排出量を減らせることを隠して、ドイツはCO2を大きく削減していると言っているわけです。
日本人にはこれがわからないためドイツに比べて日本は劣っていると思ってしまうのですが、日本は東日本大震災によって原発の大半を停止した中でCO2排出量を大きく増やしていません。
ドイツは実質的にはCO2の排出量を増加させて経済発展をしているわけですが、CO2削減のスタート地点を誤魔化すことでこれをカモフラージュしています。
実はCO2削減は国際政治の道具であり「先進国が中国やインドなどの経済発展を抑えたい」という話を「CO2を削減しないと地球が温暖化して大変なことになる」と言い換えているのです。
中国やインドからすれば後進国の経済発展には安価な化石燃料の利用が必要であるにも関わらず、先に経済発展している先進国がこれから発展する国を抑え込むための政策に見えるはずです。
これは家づくりにおいても「耐震性の低い家」を「自由な間取りの家」と話しをすり替えて自社の家作りを進化させようともしない住宅業者の話に通じるものがあります。
どの社会も既得権を守るために新規参入を許さない閉鎖的な社会であって、データやグラフなどの資料は都合の良い部分を切り取って使えば、ウソではない事実をでっち上げることは簡単です。
それでも日本には脱炭素社会が必要
日本が温暖化していることは間違いありませんが、その理由はCO2増加なのか太陽活動の影響なのか、海流の変化や都市化によるヒートアイランドの影響なのかわからないところです。
温暖化の理由はわからないものの、夏の酷暑を凌ぐには猛暑の中で窓を開けて換気をしてもムダですから、高気密高断熱住宅や太陽光発電を利用した冷房の利用は有効な解決策になるでしょう。
そういった意味で資源の少ない日本では少ない化石燃料で生活するという脱炭素社会は必要だと思いますが、地球温暖化とCO2増加については怪しい話だなと思っています。
過去においては化石燃料はいずれ枯渇するから省エネは重要と言われて来ましたが、現状では新たな油田の発見やシェール革命などによって化石燃料の埋蔵量は問題がないことが分かっています。
化石燃料の埋蔵量に問題がないと分かったら、今度は地球温暖化とCO2増加を結び付けてさらに国際政治はウソを重ねているなと私は感じます。
ただ、それでも原発の稼働を抑制して石炭やLPGなどの化石燃料による発電に頼らざる得ない日本にとっては災害対策として脱炭素（低炭素）社会は必要だと思います。
（出典：日本原子力文化財団）
ご存じの通り、日本は海外から運ばれる化石燃料によって経済が成立していますから、シーレーンに問題が起きて海外から化石燃料が入らなくなるとすぐに経済危機に陥ってしまいます。
2020年12月末から2021年1月中旬にかけて電力卸売価格の高騰が大きなニュースになりましたが、電気の卸値が20倍にも跳ね上がりました。
過去においてもオイルショックが起きるなど日本は構造的にエネルギー問題を抱えていると言えますから、災害時に化石燃料の消費が少ない省エネな住宅や太陽光発電などが必要だと思います。
太陽光発電は消費者レベルでは儲かるか儲からないかという観点が主流だと思いますが、災害対策・ピークシフトといったエネルギー政策の観点で私は考えるべきであると思っています。
しばしば、高気密高断熱住宅や太陽光発電は電気代の前払いをしているに過ぎないと言われますが、災害対策として考えれば電気代を前払いできる家ほど素晴らしいものはないと思います。
情報は幾らでも操作できる
以下のグラフはコロナウィルス発生時点からの100万人あたりの死亡者数です。赤枠で囲った線グラフが日本ですが見事にコロナを封じ込めていて第三波や第四波などはないことが分かります。
（出典：読売新聞オンライン）
例えば、コロナの感染確率が昨日は0.001%で今日が0.01%であれば10倍増えたと報道してもウソではありませんから、この誤差の範囲とも言える割合の差を使ってマスコミは大騒ぎしています。
世界各国の情報と日本を比較する際は各国の国民数を無視して比較しても意味はありませんし、日本国内においては無意味な比率同士を比較して大騒ぎするのはマスコミの常套手段です。
もちろん、コロナウィルスは高齢者の死亡率が高いようなので感染防止対策をすることは重要ですが極度に恐れる必要はなく、国の失策であるなんて話は政治問題に利用されていると思います。
皆さん、日本のコロナ禍において第四波なんて存在しないといっても、なかなか信じないと思いますが、テレビや新聞で繰り返し流れてくるマスコミの情報操作はそれだけ強力なのです。
マスコミは長期的に見れば誤差の範囲であるようなことなのに、非常に短期的なデータを使って消費者に恐怖を与えています。これは地球温暖化とCO2増加の相関と同じ手法ですね。
国民の恐怖をあおることで誰が得をするのでしょうか。うがった見方をすれば国民をワクチン接種に振り向け利益を得るのは製薬会社でありマスコミにとって重要なスポンサーでもありますよね。
一方でインフルエンザウィルスの発生は激減しています。このまま行けば、インフルエンザウィルスの撲滅ができる可能性が出てきましたがマスコミはこれを報道しません。
コロナウイルスで亡くなった人のことを考えればコロナのおかげでこれまで人類を苦しめてきたインフルエンザが撲滅できる可能性があるなどとは言えませんが、これは紛れもない事実です。
また、これまでインフルエンザと湿度の関係が言われてきましたがこの相関が低いことが今回のコロナ禍で判明しました。冬季の湿度管理より圧倒的に飛沫感染対策が重要だということです。
いままで、インフルエンザ対策として加湿器を一生懸命利用してきたのは何だったのか？と思いますよね。このように常識とは少しの真実と大半のウソから成り立っているのです。
メディアは消費者の味方ではない？
日経新聞を読めば賢くなると思っている人はいると思いますが、メディアと呼ばれる新聞業界やその子会社であるテレビ局は既得権の塊であることを知らない人も多いでしょう。
大手新聞社の本社は都心の一等地にありますが、これは過去に不当に安く国有地を払い下げてもらったからです。森友学園問題などとは金額の桁が違う話ですよ。
読売新聞 大手町
毎日新聞 神田
産経新聞 大手町
日経新聞 大手町
朝日新聞 築地
朝日新聞の決算書を見ると現在では元国有地を使った不動産事業が利益の中心になっていて、本業の新聞事業は新聞を読む人が減ってしまい大赤字であることが分かります。
（出典：日経新聞）
新聞社はすでに消費者の味方となる社会の公器などではなく、不当に安く払い下げてもらった国有地を使った不動産会社になっているにも関わらず、国民はこのことを知りません。
メディアはNTTと総務省の接待問題を盛んに報道していましたが、マスコミの記者は取材と称して役所と懇親会をしても特定関係者にならないため違法となりません。本当に酷い話です。
マスコミは既得権を破壊してしまう規制緩和を行おうとする政治家をスキャンダルで失脚させ、スポンサーとなる企業に不都合な情報を流さないということは皆さんも気が付いていると思います。
これまで世間を情報操作してきた新聞やテレビは終焉が近づいています。YoutubeやSNSなどマスコミやスポンサーに操作されない新しいメディアに消費者が触れるようになったからでしょう。
ただ、新しいメディアも当初は既得権益を破る消費者のためになる情報発信が多くても、すぐに自分たちの既得権の確保に走るでしょうから、情報の取捨選択には注意が必要だと思います。
最後に
本日は私が都合よく情報を切り取って家作りと絡めて情報操作をしてみました。いかがだったでしょうか？この話が本当だと思うかどうかは読者の皆さんが判断してみてください。
省エネ住宅や太陽光発電は日本にとって重要なエネルギー政策であると思いますが、地球温暖化とCO2増加を関連付けるといった話は国際政治や国内政治の利権の臭いがプンプンします。
SDGs・サスティナブルなど美しい言葉の裏には政治や利権が絡み過ぎていて「持続可能な社会」とは「後進国の発展を抑制して先進国の国益を維持すること」にしか私にはみえないのです。
消費者はまさか環境問題などの自分の善意の行為が世界的な所得格差や飢餓の手助けをしているなんて思ってないでしょうから、情報操作とは恐ろしいものですね。
一方で後進国側もCO2排出権を先進国に売りつけるなど、したたかというか国際政治とはこんなものなのだと思います。言わばCO2という名称の貨幣が作り上げられているということです。
また、プラスチックごみはしっかり燃やさないとコストがかかって、リサイクルされないプラスチックごみによって余計に環境破壊につながるという話もあり、私もその通りだと思います。
日本が技術大国であるなら生物分解をするゴミ袋などを利用してレジ袋などは廃止せずに利便性と環境の両立を行うべきであると思いますが、そうならない理由は利権が絡んでいるからでしょう。
少し前まで、割りばしはCO2を増加させるからマイ箸を使おうなんて話がありましたが現在では木材は再生されることから割りばしはカーボンニュートラルだなんて言われるようになりました。
世間の常識や環境問題なんてこんな程度のものです。もともと相関関係の薄いことを感情的に無理やり結び付けている環境団体の人達を政治や企業が都合よく利用しているのです。
さて、家作りに話を戻すと、世間の家作りの情報は施主や住宅業界を含めた価値観や既得権を守るためのポジショントークやセールストークにまみれています。
消費者がその情報をどう受け止めて消化するかが重要ですが、どんなに社会で優秀な人であっても初めて家を建てる人にとってこれを見分けるのは無理ゲーだと言えますね。